国立 研究 開発 法人 日本 医療 研究 開発 機構。 日本医療研究開発機構

研究・経営評議会

国立 研究 開発 法人 日本 医療 研究 開発 機構

そこで本拠点は、様々な疾患特異的iPS細胞の樹立、及び疾患責任遺伝子に改変を加えたヒトiPS細胞の作製を行い、それらの細胞を公的な細胞バンクに寄託し、我が国における疾患解析や創薬研究等の研究基盤の確立を目的とする。 参考 (PDF:148KB) (PDF:725KB) 共同研究拠点 疾患特異的iPS細胞を用いた疾患研究および創薬の成功例を創出 採択年度 平成24年度 研究課題名 高品質な分化細胞・組織を用いた神経系および視覚系難病のin vitroモデル化と治療法の開発 代表機関 京都大学 代表研究者 (所属 役職 氏名) iPS細胞研究所 教授 井上 治久 分担機関 (独)理化学研究所 概要 本拠点では、これまで再生医療などの開発を通して蓄積してきたヒトiPS細胞の樹立技術、分化技術、純化技術などを応用して、神経系および視覚系の疾患モデル細胞・組織を形成し、それらを厚生労働省難治性疾患研究班の臨床系研究者に技術提供することで、未だ病因・病態に不明な点が多い視覚系、神経内分泌系および神経系の難病に対する研究の推進と画期的な治療法と治療薬の開発への貢献を目指す。 参考 (PDF:1. 2MB) (PDF:963KB) 採択年度 平成24年度 研究課題名 疾患特異的iPS細胞技術を用いた神経難病研究 代表機関 慶應義塾大学 代表研究者 (所属 役職 氏名) 医学部 教授 岡野 栄之 分担機関 東京大学 概要 本拠点は、これまで開発してきた疾患特異的ヒトiPS 細胞樹立システムと各種神経系細胞への培養システムをさらに効率化して、神経疾患iPS 細胞を用いた解析を実現化し、神経変性疾患研究全体の加速を目指す。 神経系の変性疾患研究では、患者の病変部位へのアクセスが難しく、細胞生物学的あるいは生化学的な病態解析が困難であった。 しかし、疾患特異的iPS 細胞は、神経系においてはこれまで患者の生体内で起きていた現象を生体外で再現する手段として期待される。 そこで本研究では、厚生労働省難治性疾患研究班の共同研究者と協力して神経疾患iPS 細胞を樹立し、疾患感受性細胞への分化誘導を行う。 代表機関HP 参考 (PDF:1. 8MB) (PDF:1. 4MB) 採択年度 平成24年度 研究課題名 iPS細胞を用いた遺伝性心筋疾患の病態解明および治療法開発 代表機関 東京大学 代表研究者 (所属 役職 氏名) 大学院医学系研究科 特任准教授 森田 啓行(代表研究者代行) 分担機関 大阪大学、慶應義塾大学、 独 国立成育医療研究センター、京都大学 概要 本拠点は、遺伝性心筋疾患 心筋症、遺伝性不整脈 の病態解明および治療法の開発を目指す。 現時点では、遺伝性心筋疾患については、適切な治療法が存在せず、特異的な治療法の実現が期待されている。 そこで本研究では、遺伝性心筋疾患患者からiPS細胞およびiPS由来心筋細胞を作成し、厚生労働省難治性疾患研究班と共同で遺伝性心筋疾患の病態解明を行い、製薬企業と共同で遺伝性心筋疾患患者特異的iPS由来心筋細胞の異常を是正するスクリーニング系を確立、遺伝性心筋疾患に特異的な治療薬のシーズとなる化合物を同定することを目指す。 骨・軟骨・骨格筋領域には数多くの遺伝性疾患が存在しているが、ほとんどの疾患に対して根治的な治療法が無いだけではなく、進行を抑制することも症状を軽減することもできないのが現状である。 全身性の疾患であるため細胞を用いた再生医療のターゲットにもなり難く、新規治療法の開発が切望されている。 そこで本研究は、厚生労働省難治性疾患研究班との連携のもとに収集した、稀な筋骨格系の難治性疾患罹患者の体細胞よりiPS細胞を樹立し、これまでに培った分化誘導技術を用いて品質評価を行い、病態解明・創薬研究に供することで、革新的治療法の開発を推進する。 血液疾患の根治的治療は多くの場合、造血幹細胞移植に頼っており、より低侵襲の特異的治療が多くの疾患で望まれている。 そこで本研究では、厚生労働省難治性疾患研究班と連携し、難治性血液・免疫疾患の患者体細胞よりiPS細胞を作成し、患部細胞をiPS細胞より分化誘導する。 iPS細胞及び分化誘導された細胞を難病研究班に提供することで、難病研究班による難治性血液・免疫疾患の病態解析、および創薬などの治療法開発を加速化する。 参考 (PDF:308KB) (PDF:789KB).

次の

日本人に多い肺がん(肺腺がん)の新たな治療標的及び術後予後の予測マーカーを発見|国立がん研究センター

国立 研究 開発 法人 日本 医療 研究 開発 機構

令和2年度第2回研究・経営評議会 (令和2年6月16日) 資料• 令和2年度第1回研究・経営評議会 (令和2年6月5日) 資料• 令和元年度第2回研究・経営評議会 (令和元年6月14日) 議事要旨• 令和元年度第1回研究・経営評議会 (令和元年6月3日) 議事要旨• 平成30年度第4回研究・経営評議会 (平成31年3月18日) 議事要旨• 平成30年度第3回研究・経営評議会 (平成30年10月2日) 議事要旨• 平成30年度第2回研究・経営評議会 (平成30年6月20日) 議事要旨• 平成30年度第1回研究・経営評議会 (平成30年5月29日) 議事要旨• 平成29年度第4回研究・経営評議会 (平成30年3月14日) 議事要旨• 平成29年度第3回研究・経営評議会 (平成29年11月8日) 議事要旨• 平成29年度第2回研究・経営評議会 (平成29年6月21日) 議事要旨• 平成29年度第1回研究・経営評議会 (平成29年6月2日) 議事要旨• 平成28年度第4回研究・経営評議会 (平成29年3月30日) 議事要旨• () 平成28年度第3回研究・経営評議会 (平成28年10月14日) 議事要旨• 平成28年度第1回、第2回研究・経営評議会 (平成28年6月1日、6月8日) 議事要旨• 平成27年度第1回研究・経営評議会 (平成27年9月16日) 議事要旨•

次の

日本人に多い肺がん(肺腺がん)の新たな治療標的及び術後予後の予測マーカーを発見|国立がん研究センター

国立 研究 開発 法人 日本 医療 研究 開発 機構

設立日 平成27年4月1日• 組織等• 理事長 末松 誠• 理事 梶尾 雅宏• 監事(非常勤) 間島 進吾• 監事(非常勤) 室伏 きみ子• 職員数 350名程度• 組織図• 目的 医療分野の研究開発における基礎から実用化までの一貫した研究開発の推進・成果の円滑な実用化及び医療分野の研究開発のための環境の整備を総合的かつ効果的に行うため、健康・医療戦略推進本部が作成する医療分野研究開発推進計画に基づき、医療分野の研究開発及びその環境の整備の実施、助成等の業務を行う。 事業方針• 医療に関する研究開発の実施• プログラムディレクター(PD)、プログラムオフィサー(PO)等を活用したマネジメント機能• 医療分野研究開発推進計画に沿った研究の実施、研究動向の把握・調査• 優れた基礎研究の成果を臨床研究・産業化につなげる一貫したマネジメント• 適正な研究実施のための監視・管理機能• 研究不正防止、倫理・法令・指針遵守のための環境整備、監査機能• 臨床研究等の基盤整備• 臨床研究中核病院、早期・探索的臨床試験拠点、橋渡し研究支援拠点の強化・体制整備• EBM( evidence-based medicine)に基づいた予防医療・サービス手法を開発するためのバイオバンク等の整備• 産業化へ向けた支援• 知的財産取得に向けた研究機関への支援機能• 知財管理、相談窓口、知財取得戦略の立案支援• 実用化に向けた企業連携・連携支援機能• 独立行政法人医薬品医療機器総合機構( PMDA)と連携した有望シーズの出口戦略の策定・助言、企業への情報提供・マッチング• 国際戦略の推進• 国際共同研究の支援機能• 国際動向を踏まえた共同研究の推進、医療分野に係る研究開発を行う海外機関との連携• 印刷用.

次の